新井信介 
日本のメディアは、基本的に、明治以来の利権体制を維持する為に在り、彼らは明治維新以後、そして、戦後も、戦争を画策してきた人たちの手の中に在ったという点で、カバル側です。
特にカバルは、心理操作で大衆を動かします。ここで、画策と広告代理店の出番になります。このとき、画策をする側が仲間内の秘密を守るために、とんでもない密儀を行い、人間性をさらに歪めていきます。
まず、イランがウクライナ機を、ミサイルで撃墜した映像が公開されています。ニューヨークタイムズのネット版Jan. 14, 2020が公開しています。
これは、イランのロウハニと、NYTが親しいだけでなく、NYTと連なる人間が、このウクライナ機を爆破せよ、と教唆したことが分かります。
この飛行機に搭乗していたカナダ人とは、何物だったのでしょう。イラン系と言われますが。https://www.nytimes.com/2020/01/14/world/iran-plane-crash-video.html
次に、今年の東京オリンピックのことです。
ゴーンを取り逃がした日本の法務省。関空の管理会社はどうも、フランス系の会社だったようです。
村田光平先生から以下のメールです。フランスが動いていますね。
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2020/01/14 14:06
皆様
日本在住のフランス人の知人から寄せられた中立系報道機関Mediapartの別添記事資料（仏文）は
（１）仏検察当局が入手した書類によればLamine Diack国際陸連会長は２０１３年五輪誘致のためアフリカ出身のIOC委員の票を取りまとめたこと、また、
（２）同会長の息子が関係する会社が日本の招致委員会から２３０万ドル受け取ったことが判明したと報じております。
また、同資料はロシアによるドーピング疑惑に関するLamine Diack会長とその息子に関する公判が今週から始まると報じており、プーチン・ロシア大統領及びマッキー・サル・セネガル大統領も登場する推理小説のようだと指摘しております。
さらに、同資料はリオ五輪（２０１６），東京五輪及び陸上世界大会（北京、２０１５）、さらにはドーハ（カタール）の誘致に絡むLamine Diack会長の汚職疑惑に関する仏検察当局の捜査は加速していると報じております。
取り急ぎご報告いたします。
村田光平 （元駐スイス大使）
(添付)上記の「別添添付資料」は次のリンクからご覧ください。→ 200115_村田光平_Mediapart関連記事
