エネルギー政策の革命的転換。地中熱の熱交換。

１）　こんにちは。
　関西から戻って、昨日の夜９時のＮＨＫニュースをみて驚きました。
これまで、全く報道していなかった、都市のヒートアイランド現象対策に、
地中熱の熱交換を紹介し、そのための政策支援を呼びかける内容でした。
環境関連の普通のニュースと看過されがちですが、　この国の、
明治維新以来の産業構造と、戦後のアメリカ覇権の中でのエネルギー政策を
少しでも知っていると、このニュースがあったこと自体が、大変なニュースです。
どうもそこには、この国の奥の院」が、いよいよ、アメリカの影響下から独立
したことが感じられるからです。
２　）　この国には、国会議員による政策決定よりも、さらに強い権限をもつ
　集団が存在します。それは、マスメディアはおろか、世論、産業界、学会、
　金融、なにより、司法にまで、大きな権限を密かに及ぼします。
　もちろん、官僚や、そのＯＢたちのことではありません。
　国家存続に関わる基本事項を話し合う人たちで、
　それを、私たちは、便宜的に、日本の「奥の院」　と称しましょう、
　この「奥の院」は、戦前、中国大陸に軍事拡大してしまった日本の軍部を
　引き下げるために、やむなく、アメリカとの交戦、そして敗戦の道を選び、
　戦後は、日本国家存続と戦後復興のためにアメリカ(特に、スカル＆ボーンズ）
　とも共同歩調を選びました。
　アメリカの世界戦略の中に、日本国家としての名誉ある地位を考え、
　日本人の社会活動や生産活動をきちんと位置づけ、日本国内には、
　その戦略の中で、安心して物つくりを励めるように、「平和憲法」を与えました。
　ここまでは、戦後の裏面史を調べれば、誰もが知るところです。
３）　そのとき、日本を物つくりの基地として、　過度に工業化することで、
　日本の輸出を増やし、外貨を稼ぎますが、貿易インバランスが生まれてしまいます。
　この黒字を少しでも解消すために、アメリカから農産物、特に小麦を輸入して、
　結果として、稲作農家には、減反政策を押しつけました。
　それでも、黒字は減りませんから、米国債を日本は買い続けました。
　この時の工業化推進の段階で、　日本は、アメリカのオイル・メジャーから、
　彼らの言い値で、原油・天然ガスを、中東から輸入する体制になってしまい、
　何度か、独自ルート開発を試みますが、いずれも大きな成果を得ませんでした。
　また、電力需要は、　夏冬の空調の普及に伴って増大し、　新たな原発建設も
　着手され、このため必要なウランも、海外のメジャーから輸入しました。
４）　８０年代以降、エネルギー危機が叫ばれても、代替エネルギー開発が、
　日本で本格的に進まなかった最大の理由は、海外からのエネルギーの輸入で、
　日本が莫大な支出をする体制が固まってしまい、そこに、巨大な利権構造が
　出来上がっていたためでした。
　２年前に自殺した松岡農水大臣は、実は、結果として、ここに挑戦した人でした。
　農業の減反政策に使われている補助金を、　農地をバイエタノールの供給源にする
　ことで、農業や農村自体を復活させることを、目論んでいました。
　簡単に言えば、　エタノール専用の稲を育てる計画でした。
　しかし、それに、猛反発していたのが、石油業界、そして、電力業界でした。
　「エネルギーは、　国家の最重要事項。　門外漢は口を出すな」。
　すでに、アメリカはバイオエタノールに政策転換していたので、
　この松岡プランにアメリカやオイルメジャーから圧力があったとは考えられません。
　明らかに、日本のエネルギー政策の既得権益者が、つぶしたのです。
　戦後、日本国内での油田開発、地熱発電、など、なかなか進まなかったのは、
　ここにあります。
５）　一方、アメリカやヨーロッパでは、９０年代以前、まだ、環境問題が認知される前、
　代替エネルギー開発が国際的に叫ばれる前から、当たり前のように活用されていた
　のが、　地中熱を利用した熱交換システムです。
　
　石油屋のブッシュファミリー自身、自分の家の空調は、完全に、これを利用しています。
　１００％のクリーンなエネルギーで、エネルギーの質がやわらかくスムーズで、
　人体への変な負荷がかからないからです。　つまり、健康にいいのです。
　この技術は、２０世紀末になると、地球環境問題の切り札として、
　欧米ではより積極的に利用が拡大していったのですが、　その事実を、
　まったく、日本国内に、伝えてこなかったのが、　日本のメディアです。
　技術自体は、日本でも、９０年代末から、すでに完成し、その関係者は、
　環境に一番いいと、政府に国家的な支援技術にするように、動いてきましたが、
　日本政府は、石油業界と電力業界からの圧力で、全く普及に乗り出さず、
　
　そうした技術があることすら、国民に教えませんでした。
６）　　それが、やっと、先週になって、方針転換したのです。
　それが、昨夜９時のＮＨＫニュースでした。
　どうも、ここには、「奥の院」の判断が　あったようです。
　今、日本の国家としての　国際公約　ＣＯ２の　削減目標　を達成するに、　
　これまでの産業界（ものつくり）側の　省エネ　では、限界に来ています。
　麻生内閣は、サブプラ後の緊急経済対策に、自動車・家電業界には、　
　エコ支援として、補助金を政策出動しましたが、
　日本の多くの雇用を抱える、土建屋や建設業界には、　何も、補助案件も
　考え出すことができませんでした。
　地球環境問題での、国際的主導権の確立と、
　日本の土木・建設業界への新規補助案件の創出。
　この二つがかさなったとき、　どうも、日本国内には、
　まだまだ、未開発・未利用の、すばらしいエネルギー源があると
　「奥の院」が動き、　石油業界・電力業界を、黙らせに行ったのでしょう。
　これで、日本国内の政治決着がついた。
　　それが、先週です。　　ちょうど、　皆既日食の　後　です。
　また、これは、同時に、「奥の院」が、やっとアメリカとは離れて、
　独自に動き出した端緒ともいえます。
地中熱の熱交換。　
これを、日本全国の全戸、全建造物で、普及させましょう。
それにしてもこの国の既得権益者は、　往生際が悪過ぎます。
いつも新鮮な生命感覚で、生きていないことが、原因でしょう。