新井信介 こんにちは。
私が、この10年間、世界の中での日本（天皇）の成り立ちを、真剣に探っているとき、資源の再利用の現場から、真剣に未来を考えていた企業集団がありました。それが、アミタホールディングです。
その代表は、熊野英介さんです。 私は、先週、ご本人にお会いする機会に恵まれました。
http://www.amita-net.co.jp/company/ceo.html
http://www.amita-hd.co.jp/company/outline/fudenkan.html
企業としては、上場を果たされ、今は、公益財団法人 「信頼資本財団」も運営されています。http://www.shinrai.or.jp/
その広報本部ともいえる、風伝館も参観してきました。http://fudenkan.jp/
私とは、同世代です。 力強い、同志を得た想いです。 実践という点では、私は全然及びませんが。
皆さんも、ご覧ください。
WHAT (何）よりも、 WHY（なぜ） を問い続ける。
なぜ、こうなった？ なぜ、自分はそれに関わるか？
そして、 凡人が集まって、非凡をなす、 と。
これって、完全に、ミトラ思想です。 それを、熊野さんとその仲間たちは実践されていたのです。
そして、熊野さんは、自分たちのことを、こう呼びます・
DO-tank シンクタンクではなく、 ドゥタンク。
何をどうするか、常に、最適解を求め、それを実践できる経験知、ノウハウ、 技、人材を集め、行動する。
そのとき、もっとも活かされるのは、「信頼」だ、と。
凄いですね。
ちなみに、どうも、日本の行政も、少しは、変わりだしたようです。日経が、地方交付金のあたらしい流し方を報道しています。 「奥の院」の中で、 ニギハヤヒ系が主導権をもったのでしょう。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFS2700U_X20C14A8PP8000/ 2014年8月27日
政府は地方自治体が使途を自由に決められる交付金を2015年度に創設する検討に入った。自治体によって人口の減り方や産業の集積度合いが違い、やるべき地域活性化策も異なる。国が使途を決めるのではなく、自治体が自由に使えるお金が必要だと判断した。金額は年末までに詰める。
内閣府の15年度予算の概算要求に「地方創生と人口減少を克服するための交付金を必要に応じて要求する」と盛り込んだ。要求額や配る自治体は明記せず、年末までに検討することにした。
これまで国が自治体に配ってきた交付金はあらかじめインフラ整備や産業振興などに使途が限られ、自治体から使い勝手が悪いと不満が出ていた。新たな交付金をつくる一方、使途に制限のある交付金は減らす見通しだ。安倍晋三政権は９月の内閣改造で地方創生担当相を新設し、地域活性化を重点課題とする。新たな交付金を活性化策の目玉のひとつとする
ｐｓ： ① 天皇家（高円宮家）から大国主の家への嫁入りは、今年10月4日に、決まりましたね。
② 福島や沖縄、その他。 手にしたマネーは、それがなんであれ、どんどん、自分自身の命、そして、いいイノチをはぐくむ「現場」つくり、「仲間」つくりに使ってください。 毎日を、生きている感動で埋め尽くしてください。
