新井信介 「奥の院」は、2012年12月に安倍晋三を政権に返り咲かせ、日本国は、国家ガバナンスを取り戻しました。
ここで指す「国家」とは、明治以来の政府が取っている「統治体制」のことです。
そして、日銀にマネーをじゃぶじゃぶにさせたあと、一年後は、特定秘密保護法案、NSC法案、安倍の靖国参拝。
今年に入って東京都知事選挙で、細川・小泉の敗北。 原発再稼動が容認された、と勝手に解釈できる数字を整えました。
そして、消費税アップ。 国家公務員給与の増額。
そして、今、リニアモーターカーの技術を、「３１１」後に友達作戦をしたアメリカに無償供与。
その前に、ドイツのメリケル首相が、中国の習近平に、18世紀にフランス人が書いた清国の地図を見せ、
中国の領土的野心を抑えだした。
安倍二期目のこの1年半、みえみえの大嘘をつき続けても、強気を通すその裏には、一体、誰がいたのか？
日本国民の人口が半分に減っても、まず、日本国の国体（天皇と共にある統治体）を維持し、そこが、人類にとって、指導的立場になれるように作り変える強烈な意志が、そこにあるようです。
これは、領土や貿易に関わる国家間利害での紛争や、金融資本の争奪戦の次元をはるかに越えています。
２０日の、京都皆神塾では、この話になります。
「ネットで、いろいろな警告情報は流れているから、 個々人の防衛については、それぞれが自分で学べばいい。そこで本当の知性が試される。なによりも、日本では自由意志は尊重されている。だから、統治体としては、その本来の目的を達成すればいい。 表面はアメリカの特別行政自治区だった戦後の日本だが、 ここにある、天皇とその国民という、統治形式こそが、人類の希望になる」
海外での混乱を見るたびに、「奥の院」のジイサマたちは、本当に、こう考え出したようです。
この方向にそって、世界最大の軍事力（ペンタゴン）も、マネー製造能力（中央銀行の元金）も、向いだしたようです。
日本で、特殊資金の周りのブローカーが処分されたのは、この流れの中にあります。
もちろん、「北朝鮮」も、この中で使われます。 ２０日の皆神塾は、重くて濃いものになります。
