【速報】トランプ大統領、自国通貨安を誘導する国には制裁検討中(ラジオ日経)
たった一行のこのニュースが意味することは深いし、重い。これをいち早くツィートしたのが、別班マンhttps://twitter.com/beppanman でした(後段で触れます)。
結論を簡単に言うと、アベノミクスや輸出企業向けの消費税還付をしてきた安倍政権とトランプは完全に敵対する形になるからです。なぜか? 日銀という中央銀行での通貨発行システムをフルスロットルで使って、株を吊り上げ、しかも、円安誘導で、旧来の輸出産業とその産業構造を守ってきた日本国(これはロスチャイルド金融システムの優等生)を、根底から切り崩すことになるからです。
このメカニズムの説明は少し面倒ですが、人類世界に中央銀行ができた背景をまず復習しましょう。
発案はケンブリッジ大学の近代フリーメーソンの父、ニュートンでした。その中央銀行での通貨発行権(ペーパーマネーと信用創造)の旨味に気づき、その実現を真剣に求めたのがロスチャイルド一族でした。英仏独にそれぞれ分かれていても連絡を取り合い、18世紀後半に東の果てからヨーロッパに送られる大量の金塊を見て、それを使って中央銀行を創設できないか、を目論みます。その結果、生れたのがパリ国立銀行でした。もちろん、このときにはフランスに対抗していたイングランドでも、イングランド銀行に入り込んで番頭になり、こちらでも通貨発行権を握り、英国ポンドを19世紀の基軸通貨にする中心拠点にしました。(ロスチャイルドは「人知を超えた存在」から指導を受けたのかもしれません。イングランド銀行最奥部の主は300歳になる「何か」だと、ほんの数年前まで言われていたのです)
アンシャンレジームを崩す「革命」は戦争を手段にして、多くの悲劇きを産みましたが、同時に一部の大金持ちを各国に創り出した。そのとき、とんでもない思想体系も生まれ出した。「王族を破壊してでも世界を改変する」。イルミナティーは危険すぎるとして、表向きは姿を消したと言っていたが、金持ちや王族・そして知的エリートたちは裏で密かにネットワークを作って生き残った。自分たちだけが神に選ばれた人間で、それ以外の人間は家畜以下(洗脳と調教で労働者や兵士をつくる)でいいと。彼らは悪魔です。
今、21世紀のアクエリアス時代に、「大魔王則大菩薩」ということで、宇宙の天意と地球の地母神の怒りをもって選び出されたのが、不動産王のトランプだったのでしょう。彼を反ロスチャイルドの陣営の旗手にして、新自由主義グローバリズムと中央銀行システムに取り付く悪魔どもに止めを刺す。
中央銀行ができた起こりは、アメリカの独立、イルミナティーの成立、フランス革命を経ての、英雄ナポレオンの登場と一体でした。この人物が引き立てられ、王権神授説のヨーロッパを、マネーで新次元を創り出すための、「かき回し」役でしたね。トランプはそれを終わりにする役回りとなるのかな。
とりあえず、ナポレオンのことを振り返っておきましょう。
1789年のフランス革命を20歳で迎えた軍人ナポレオンは、1796年婚約者を捨てて、貴族の未亡人ジョセフィーヌ・ド・ポアルネと結婚した。ここからで大きく運が開けます。イタリア方面司令官になって革命軍指揮官として大活躍。ドイツ、イタリアに侵攻し、さらにインドとイギリスの中継地でオスマン帝国支配下のエジプトに攻め込み一旦はカイロを制圧した。しかし、ここでネルソン率いるイギリス艦隊に敗れ、和解案を飲んだ時、フランス本国がイタリアに攻められて危機になった。このとき兵士をエジプトに残したまま単身フランス本国に戻り、ブリュメールのクーデターで統領政府を起こした。このとき、人類史上で初めての中央銀行、パリ国立銀行を設けたとされている。
翌年1801年バチカンのピウス7世と和解して宗教対立を克服し、さらに国内の王党派やジャコバン派の双方から人材を登用し、1804年5月、国会決議と国民投票を経て、世襲のフランス皇帝の位に着いた。
翌年イギリス上陸を目論んだが、トラファルガー海戦で完敗。以後も、オーストリア、ロシア、プロイセンと闘い続けるなか、フランスの国家を改造し、子供の産めないジョセフィーヌと別れ、ここでオーストリア皇女マリ・ルイーズと再婚した。ヨーロッパ王族との駆け引きだったが裏にオーストリア宰相メッテルニヒがいた。生まれた子供ナポレオン2世はローマ王となった。
1810年ロシアが「大陸封鎖令」を破ってイギリスと交易し出すと、ナポレオンは二年後、ロシア遠征を決行するが、焦土作戦と冬将軍で撤退。以後、支配地域を狭め、最後は1815年6月、ベルギーのワーテルローでイギリス・オランダなどからなる連合軍に負け、ナポレオンは島流しになった。
このヨーロッパの大戦乱は何をもたらしたのか?真の勝者は誰なのか?1815年のウィーン会議では、外相タレーランが奮闘し、敗戦国にも関わらずフランスは元の国境まで戻されただけだった。しかし、この過程で、アメリカ独立に続く、フランス革命、ナポレオン戦争で金儲けした人間たちが、国籍や出自(王族・商人)を超えてそれぞれ得た「マネー確保」のため、傭兵しか外貨稼ぎの方法がなかった山岳地方のスイスを永世中立国にした。そこで誕生したのが、「金融ワンワールド」の理想と、超国家の画策(人類の意識改革と社会改変)のネットワークです。
さて、この40年間(1774年~1815年)の中で、誰が一番利益を得て、しかも、スイスでの秘密サークルで主導的立場になったか?
この部分を探り出すのが、冒頭で紹介したツイッター「別班マン」です。本人曰く、自衛隊の関係者を語っています。本当かどうか分かりませんが、勉強家であることは間違いない。
𓅐別班マン𓆃@beppanman
日本政府の公式見解として実在しない陸上自衛隊幕僚監部二部運用支援情報部別班の非公式アカウントです。I’m an unofficial account of the MOD Ground Staff Operation Support Information Division “Beppan”called JCIA.
私は、アヘン戦争とは基本的にこのウィーン会議の裏に集まった人間たち(大番頭がロスチャイルド)が、イギリスに起こさせた戦争だったと理解します。その目的は、清国の崩壊です。このとき、清に恨みを持つのが明の人間と、洪門でした。それを見ていたのが、列島の老中安倍正弘や薩摩の島津斉彬。
そして、アメリカからペリーが来ます。さらに長崎にグラバーの登場です。
今の、日本国総理の安倍晋三も、副総理の麻生太郎も、グラバーやロスチャイルドの、この時代からの血縁なのでしょうか?そうだとすると合点がいくことがあまりに多い。特に岸信介のことです。
別班さんはグラバーが薩長と幕府の両方に武器を売っていた記録がケンブリッジにある、と紹介したテレビ録画を載せています。
それならば、今のトランプの最大の敵、グローバリストたちの本丸はここだったということになります。皆さん、この意味を考えましょう。ナポレオンも、ヒトラーも、21世紀のマクロンも、戦争屋ロスチャイルドが育てたのは間違いない。ただ、欧州に金塊を持ち込んだのは18世紀に海外にでた洪門と=客家です。彼らがチャイニーズフリーメーソン「頌春(メイソン)」をなりましたが、彼らが運んだ金塊の大元は、日本列島から流出したものが最も多かったのです。
今、新天皇と習近平を、客家と列島の大元さんは、どう見ているのか?
安倍晋三も麻生太郎も、ナポレオンたちと同じようにロスチャイルドに引き立てられて、今のこの文明転換の時期に、列島の権力者になっているのは間違いないですが、その人間としての資質は、皆さん知っての通りです。
で、問題です。
「消費税なんか、やめろ」と、トラちゃんから言われたら、財界・官界は大慌てだけど、政治に関して言えば、自民党はそれを選挙前に使うよね。山本太郎の裏をかくためにも。彼らは、列島の政治的支配権を維持するためなら何でもする。ただし、そのときは、財務省の理財局も丸裸になって、特別会計も弄ることになるのかな。しっかり見ていきましょう。もちろん、そのときには安倍はいなくなっていて、菅さんということかもね。