新井信介 
こんにちは。
日本国内での、新型コロナウィルスの感染が、本格化します。
これは、人間社会での経済マネーを主体にする生き方から、逃れらないない人には、惨たらしい結果をもたらします。
自分の幸福を、マネー獲得でのみ実感できる人は、どこまでも都市に惹かれ続けるでしょう。
今の安倍政権は当然ですが、戦後の日本社会が「マネー主導」になったとき、なぜ、かくも効率的な、最適工業社会を築き上げることができたのか、それは、私たちが社会システムを考えるときに、マネーでの効率、すなわち、利益獲得を最優先する考え方を、人間活動のダイナモにしてしまったからです。
「忙しい」とは、「心」を「亡くす」です。
そして、人間として生きている、本来のリアルな幸福の在り方を「忘れ」てしまった姿だったのです。
「忘れる」も、「心」を、「亡くす」です。
掲題の平和建設三原則は、石原莞爾の平和思想の根幹です。
戦争を起こさない人間社会とは、どんな生活から実現するか、という問いかけの中から導き出されたものでした。
マネーは、人類にとって幸福な生活を生み出すための、道具であるはずです。マネーを使ってこの地上に何を実現するか、この視点が国家（の為政者）になくなったとき、何が起きるか？まして、実態を伴わない数字だけのマネーを、国家権力が追ったときに、どうなるのか？
日本列島の統治体の「主」は、列島からマネーを稼ぎ出させることに、列島民からなる社会構造そのものを使った。これが始まったのが明治維新からです。
それが戦後の場合は、昭和天皇の秘密を握り続けた横田幕府CIAがリアルの統治者になりました。これは実は戦争屋DSが平和の仮面を被っていた姿でした。その番頭が、経団連と自民党。調整弁に野党と宗教団体。列島は、米軍基地がありながらお花畑という、米国の特別行政自治区でした。
日本列島の生活空間と、そこに暮らす住民を、自分たちが獲得するマネーを増やすため道具にする。国家を自分たちのマネーのための最適装置にする。列島民に、土地も人も、数値での「価値」＝金銭評価を最大化することを無条件に正しいと思想誘導し、教育では、マネーの獲得が成功者だと洗脳し、同調圧力をかけてきた。
これを、「豊かさ」とか、「富」と言ってきたのです。そのために日本のアカデミズムもつくられ、皆御用学者になった。
本来の＜豊かさ＞は、天地自然と自分の心と体が、一体になって、何の不安もなく、不満もでず、物的な欠乏感も無く、自由が広がる状態です。円満具足。
真の円満具足とは、人は孤独を感じず、全てと繋がって満ち足りている状態です。
今、武漢から始まったウィルス禍にあって、まだまだマネーに拘り続ると、ますますイノチの流れから、遠ざかることになりますね。
これまでも指摘してきましたが、できるだけ自然に囲まれた一次産業の現場近くに、「生存の拠点」を確保してください。今も、マネーと権力に拘りつける「ヒト」こそが、これまでの思惑が崩れたときに「狂気」になり、他者に対しては「凶器」になりかねません。
戦後、日本列島での「リアル」での統治は、実際の姿は、国会でも、経団連でも、官僚でもなく、もちろん、天皇家でもなく、在日米軍（横田幕府）が握っていました。そこと、現場の行政を担当する官僚を結ぶのが日米合同委員会で、そこで参謀となっていたのが、CSIS。これは笹川財団のなかにありました。
明治政府は、日露戦争の勝利の後、朝鮮を併合し、大日本帝国となって、満州から大陸、さらにインドシナに軍事進出。それがアメリカとの戦いＷＷ２に進んで破たんし、この帝国は終わりになった。ＷＷ２を始めたのも、終わらせたのもイギリスとスイスを震源とする「金融ワンワールド」で、そこでは、昭和天皇ヒロヒトが真の主役の一人だった。
昭和天皇は「八紘一宇」を終わらせたつもりだった。しかし、まだ続けたがった亡霊どもが、戦後、この横田幕府の陰に潜みながら、列島民を「ロボット化」するノウハウ（皇国史観＝「神武天皇の血統支配」というファンタジー）をそのまま盗み取って、戦前の戦争マシーンから、戦後には経済マシーンの、そのシステムとそのパーツ化を進めたのです。
これが、列島にできた戦後の統治体の、リアルな統御機能の実態です。
今回のコロナ禍は、そのことに、事ここに及んでも、気づかない人間、気づいても事実を認めたがらない人間を、どんどん「消滅」させていくことになるでしょう。
これは、人類文明を本気になって大転換せよ、という「天意」の表れ、と私は感じています。
一方、今の中国は、鄧小平以後、資本主義手法を取り込み経済発展を進めましたが、胡錦涛の後、習近平時代になって、李克強主導でさらに急激な都市化を進めてきた。しかも、ここでは田中角栄の手法を真似て高速道路と新幹線を建設し、離農した人間の雇用を創出し、地方の民に現金を配ってきた。
都市をさらに巨大化させ、国民所得が上がり、しかも地価があがって、それらを指標にしたマネーでの経済成長を加速させた。都市近郊の農地を政府が買い上げることで成金農民が多く生まれ、彼らがマンションや株を買い、海外旅行をしてきた。そして日本にも旅行者がきた。
そうした都市の急速成長の波に乗れない、さらに片田舎の人間が、日本の多くの生産現場の研修生になって日本の中小企業の雇用不足を補って来た。
この間、中国は、IT・スマホでの現金決済をいち早く実現し、しかも、５G技術でのスマートシティーまで国家の中央（発展改革委員会）は考えながら、汚職と闇経済の撲滅を進めてきた。
このとき、政府の軍事部門の中には、アメリカとの覇権をかけた決戦を行おうとしていたものもいた。これは、中国の政府に入り込んだ戦争屋DSの画策でもあった。その危険性はトランプ政権もよく知っていてそれを止めさせた。それが、フアウェー（華為）の危険性を理由にした、米中の貿易戦争だった。
さらに中国の急いだ経済成長（都市化、科学技術）の裏で、実は、大陸の巨大人口の「老百姓（人民）」にとって、個々人の生存次元での最大の問題が、医療施設不足だった、と今回、武漢で、露呈しました。
戦争屋は最後の戦争の現場として、ここに「煙のたたない戦争」をしかけたのですね。
ちなみに1972年日中国交回復後、笹川良一が最初に手がけた日中友好事業が、医師の育成支援でした。
本来、経済が成長し、しかも、IT技術が行き渡れば、情報伝達での距離の不利が克服できるはずでした。しかも中国はドローン生産に関しては世界一の生産大国（深圳が中心）です。当然ながら、共産党の為政者は、毛沢東や周恩来の時代から、巨大人口がもたらす巨大経済は、その裏側に潜む「カオス」発生時の危険性も知っているはずです。
大陸為政者にとって最大の恐怖は「流民」の発生と、その結果、生まれる地方独自の軍事勢力、軍閥＝土皇帝の誕生です。これは内戦を引き起こします。これだけは絶対に避ける。この国家意思が出るときには、非情にならざるを得ないでしょう。
逆に言えば、共産党嫌いの戦争屋DSの狙いが、ここにあったと言えます。
今回の習近平政権は武漢を筆頭に各都市「封鎖」という強引で果断な措置をしました。これは武漢を地獄の様相にしてしまいましたが、北京など大都市は急遽、学校の授業や企業活動を自宅でネット配信で行いだしたものもいます。これは、思わぬ方向に行きますね。中国だけではないでしょう。
ＩＴとＡＩ、さらにドローンの最適活用が始まるでしょう。その先にあるのが、掲題の石原莞爾が言った「平和三原則」、すなわち、都市解体、農工一体、そして、簡素生活です。
私はようやく、ホンモノの都市解体が始まる予感を感じます。
そして、本来の「自然の豊かさ」を、マネーとして「資産評価」する時代になると感じます。
科学技術を何のために使うのか？ マネーの数値を増やすことを目的化し、そのために科学技術を総動員した。ここから全ての悲劇が生まれたのです。これは、「虚」にすぎない数字の為に、自然界のリアルの「実」を使うという、本末転倒の姿でした。
豊かな自然環境を、科学技術を持ちこむ事で、人間にとって実感できる、生きた幸福の「価値」を高めること。それは、自然に、人間の想像力と創造力を以て文化性（芸術性）と快適さ（機能性）を付与させることです。
しかし、マネー自体を目的化した途端、これが狂っていたのです。
都市がそれ自体が輝き、誰もに魅力的であったのは、その前提に、
『希少資源の権威的分配』という、政治の原則があったのです。
しかしこの政治原則は、いつでも、どこでも、必要なだけのエネルギーを、誰でも簡単に得れる技術が実用化すれば、完全に変わります。もう、それが可能な時代の幕開けを迎えようとしているのでしょう。
何を守るべきか、真剣に考えて、行動してください。
そして、誰と友人になるか、マネーをどう使うか、ここも大問題です。
ＰＳ：日曜日の東京皆神塾に、久しぶりに新潟県魚沼のコメ農家の方が参加されました。
森に囲まれた大きな田地で営農しているのですが、二次会に参加された女性からは、ぜひ、そこに、母子家庭の親子が、イノチの確保もかねて遊びに行ける仕組みを作ってくださいとの意見。
今年はここをお手伝いしたいですね。さらに、何かの文化事業もしたいですね。
もう完全に、別次元に入ってしまいました。
今の安倍晋三と自民党、経済界については、こんな意見が出ている。
どこからどう立て直す？絶対に絶望せずに、まず、生き抜くこと。
